月刊誌「中央公論」の発行部数推移のグラフ（2018年～2022年）

中央公論とは

『中央公論』（ちゅうおうこうろん）は、1887年に日本で創刊され、現在も発行されている月刊総合雑誌である。1999年までは中央公論社（旧社）、以降は中央公論新社が発行する。
https://ja.wikipedia.org/wiki/中央公論

中央公論２０２３年９月号 [雑誌]

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中央公論の発行部数の推移

日付	印刷証明付き発行部数
2018年10月～2018年12月	24,000
2019年1月～2019年3月	24,000
2019年4月～2019年6月	23,933
2019年7月～2019年9月	23,800
2019年10月～2019年12月	22,267
2020年1月～2020年3月	20,833
2020年4月～2020年6月	20,167
2020年7月～2020年9月	19,333
2020年10月～2020年12月	18,167
2021年1月～2021年3月	17,667
2021年4月～2021年6月	17,500
2021年7月～2021年9月	17,500
2021年10月～2021年12月	17,500
2022年1月～2022年3月	17,500
2022年4月～2022年6月	17,500
2022年7月～2022年9月	17,500

https://www.j-magazine.or.jp/user/printed2/index

減少の理由は「新型コロナウイルス感染症拡大」が大きいと思われる。

2020年4月の緊急事態宣言発令時は、取材などができなくなり雑誌の休刊や合併号が相次いだほか、広告売り上げが大幅に減少した雑誌も多かった。

書店は休業要請の対象業種に含まれなかったものの、大型商業施設に入居している書店は休業を余儀なくされ、都心にある大型書店は在宅勤務が増えたことで客数が大幅に減少した。一方で、郊外型書店や地域の最寄り書店には多くの人が訪れ特需のような現象も見られた。

　全体で見ると、大手取次調べの書店売上は、４月は対前年で大幅なマイナスになったものの、５月以降はプラスで推移するなど、出版物や書店が人々に求められていることも改めて実感させられた。
https://www.bunkanews.jp/article/226051/

2021年以降は横ばいの部数を続けているのを見ると、読者層が固定化され定期購読されている人に寄っていると思われる。新規層へのアプローチが今後の発行部数アップのカギになるのではないか。

中央公論の読者層

編集長へのインタビューによると、高齢化に伴い読者層は60代～70代だと思われる。

論壇誌に限らず、雑誌一般の読者層が高齢化しているといわれます。老いの特集などはそういう層を意識しているかなと感じつつ、「中央公論」では近年、サブカルチャーやインターネットなどもう少し若い世代がターゲットかと思われる特集も組んでいます。
日本一の長寿雑誌「中央公論」編集長インタビュー「クオリティの一線は譲らず、この大切なプラットフォームを守っていきたい」